2015年2月14日 投稿者:解説者 投稿日:2015年 2月14日(土)23時21分43秒 通報 よくわからんが? 投稿者:真実 投稿日:2014年12月 6日(土)22時05分43秒 通報 創価学会でも中国の「文革4人組」紛いの“蛮行”が露骨となり、全国的に批判の輪が拡がりをみせている。 学会版「文革4人組」と指弾されているのは、来秋次期会長に昇格するとみられている谷川佳樹副会長、学会のダーティワークを担ってきたとされる弁護士の、「法匪グループのトップである八尋頼雄副会長、東大グループながら原田稔会長追い落とし劇を黙認するなど八尋氏側に肩入れする元広報室長の萩本直樹壮年部長、それに一連の原田会長追い落としを巡ってマスコミ工作を担ってきた重川利昭渉外部長の4人で、中国の毛沢東国家主席の晩年、老化が著しいことを幸いにして毛主席の威光を借りた妻の江青女史ら4人組が文化大革命の名の下に、優秀な人材を次々と粛清していった如く、学会でも池田大作名誉会長の長期不在により、八尋副会長らが中心に、「紅衛兵」さながら、傘下の葬儀会社H社等を使って改革派の追放に躍起になっているという。 中でも、八尋副会長は、矢野絢也元公明党委員長が昨年10月に出版した『乱脈経理』(講談社)の中で矢野氏を通じて竹下登元首相や国税幹部らによる国税庁の学会への税務調査封じを画策したことを暴露され、訴訟好きの創価学会、就くその仕掛け人の八尋副会長も沈黙を余儀なくされるなど、事実上出版内容を認める結果となり、執行部でも窮地に立たされていたという。 しかも矢野氏が“二の矢、三の矢”を放つ動きをみせたことで、慌てた八尋副会長は、学会の関連会社のO社長を介して野中広務元官房長官に矢野対策を相談した模様。 【中央ジャーナル 2012-03-20】 Tweet